日銀ETF入門・第01回―日本銀行はどのETFを買い入れてきたのか

日本株最大の投資家

　日本銀行が初めて指数連動型上場投資信託受益権（ETF）を買い入れたのは、2010年12月15日。白川総裁時代のことである。それから、約10年経った2020年度末。日銀は年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）を抜き、日本株最大の投資家となったことが明らかになった。

　本シリーズ「日銀ETF入門」¹では、近年、日本の株式市場において大きな存在感を示してきた「クジラ」、日銀が保有するETFについてさまざまな観点から検証していきたい。非伝統的金融政策のなかに位置づけられるETFの買い入れ政策は、制度設計が複雑で難しい。しかし、幸いにも、学術論文やシンクタンクのリポートなどでこれまでに明らかになっていることも多い。一つずつ紐解いていこう。

　第1回目となる今回はまず、日銀がどの銘柄を買い入れているのか確認しよう。

日銀はどの銘柄を買い入れているのか

買い入れ対象指数はTOPIX、日経225、JPX日経400

　日銀は、ETF買い入れのための基本要領である「指数連動型上場投資信託受益権等買入等基本要領」３．買入対象にて、どの指数に連動するETFを買い入れるかを示してきた。しかし、ETF銘柄そのものが明示されてきたわけではない。あくまで、買い入れ対象となる指数が示されてきた。対象指数の変遷は、2010年12月15日に東証株価指数（TOPIX）、日経平均株価（日経225）を対象に買い入れ開始、2016年10月3日にJPX日経インデックス400（JPX日経400）が買い入れ対象に追加、2021年4月1日以降はTOPIXに買い入れ対象が一本化されるという流れである。

ベーシックな指数連動型ETFのみが買い入れ対象

　対象指数がTOPIX、日経225、JPX日経400であることは分かった。しかし、指数に関連するETFはさまざまなものがある。そのすべてが買い入れ対象なのだろうか。例えば、レバレッジ型やインバース型のETFは対象なのだろうか。ほかの銘柄と商品性が異なる（現物設定型ETFではなく、金銭信託型ETFである）上場インデックスファンド日経２２５（ミニ）（1578）はどうなのだろうか。

　この疑問には、原田（2019）や左三川・中野（2020）が答えてくれる。商品性などから、レバレッジ型やインバース型、金銭信託型ETFである1578は対象外のようだ。

原田（2019）

　証券コード一五七八（上場インデックスファンド日経二二五）も日経平均株価に連動するＥＴＦであるが、特徴が他のETFと異なることから除外している。

左三川・中野（2020）

　日経225連動型ETFのうち、1578（日経225ミニ）は課税上の取り扱いや配当控除の適用、益金不算入制度の適用などの点で他の日経225連動銘柄と商品性が異なるため、日銀の購入対象ではないと判断し、除外した。

現在の買い入れ対象は、1475のみ

　さて、2021年4月1日に買い入れ対象指数がTOPIX一本に絞られたことは、先に述べた。実は、2023年末までの間に、対象指数は変わっていないものの、重要な変更が買い入れ方針に加えられている。2022年12月1日から「原則として信託報酬率が最も低い銘柄を買入れる」とされたのだ。

　それまでは、「銘柄ごとの時価総額や市中流通残高²に概ね比例するように買い入れる」とされてきたが、この改正を受け、信託報酬率が最も低い銘柄という１銘柄に買い入れ対象が急に絞られることになった。対象銘柄は、外資・ブラックロック社のiシェアーズ・コア TOPIX ETF（1475）である。

買い入れ対象銘柄一覧

　制度の流れや論文等を確認し、現在の買い入れ対象は、1475のみであると判明した。最後に、これまで日銀が買い入れてきたETF銘柄を連動する指数別に一覧表記しておこう。それぞれ、TOPIXが9銘柄、日経225が9銘柄、JPX日経400が7銘柄の計25銘柄である。

　次回は、日銀ETF買い入れ制度の推移を確認していくこととしたい。

買い入れ対象：TOPIX連動型ETF

買い入れ対象：日経225連動型ETF

買い入れ対象：JPX日経400連動型ETF

参考文献

原田喜美枝（2019）「ETF買入政策と運用業界への影響」証券レビュー、第59巻第9号

左三川郁子・中野雅貴（2020）「日経平均が２万600円を下回ると日銀のETFに含み損―通貨発行益の源泉は国債利息から分配金収入にシフト」2020年度金融研究リポート

脚注

1. 本シリーズでは、賃上げETF買い入れの特則については第3回を除いて詳細に触れず、基本的に本則のみを対象とする。 ↩︎
2. 市中流通残高＝時価総額－日銀保有額 ↩︎